サーキュラーエコノミーとは?|経済と環境の新しい視点

環境に優しい社会を作る取り組みとして、「サーキュラーエコノミー」という言葉を聞いたことはありませんか?

経済の発展に伴って進められてきた「大量生産・大量消費・大量廃棄型の経済システム」を見直す考え方として、今注目を集めています。

ですが、「リサイクルやリユースとの違いがわからない」といった声も多く、まだまだ浸透しているとは言えない状況です。

そこで今回は、サーキュラーエコノミーについて詳しく解説していきます。

サーキュラーエコノミーって何?

ここではサーキュラーエコノミーについて、「言葉の定義」や「提唱された背景」を見ていきます。

サーキュラーエコノミーとは?

サーキュラーエコノミー(Circular Economy)は循環型経済と呼ばれており、従来の経済活動の中では廃棄されていたものを資源として捉え、再利用やリサイクルを行って循環させる経済システムを指します。

サーキュラーエコノミーが提唱された背景

世界中で人口増加や経済発展が進んだ影響で、大量生産や大量消費が加速しています。その結果、大量の廃棄物が処理しきれずに残り、環境汚染や生態系への被害が拡大しています。
さらに現在使われている化石燃料やエネルギー資源には限りがあるため、「地球環境を維持しながら経済活動を進めて行く」ためには、「循環型の経済システム」に転換していく必要が迫られているのです。

サーキュラーエコノミーの3原則

サーキュラーエコノミーを推進する団体である「エレン・マッカーサー財団」は、「サーキュラーエコノミーの3原則」として以下の内容を示しています。

・Eliminate:廃棄物や汚染を排除する

・Circulate:製品や原材料を使い続け循環させる

・Regenerate:自然システムを再生する

サーキュラーエコノミーと3Rの違い

サーキュラーエコノミーは3Rと混同されることが多いため、それぞれの違いを見ていきます。

そもそも3Rとは環境に配慮し、廃棄物の削減に取り組むための活動であり、以下の3つの頭文字Rの総称です。

・Reduce(リデュース):物を大切に扱ってゴミや廃棄物の発生を抑えること

・Reuse(リユース):使えるものは捨てずに繰り返し使うこと

・Recycle(リサイクル):ゴミを資源として再利用すること

3Rとサーキュラーエコノミーの定義は似ていますが、3Rは活動の過程で少なからず「廃棄物が出てしまう」ことが前提とされています。

その一方で、サーキュラーエコノミーは「廃棄物や汚染をそもそも発生させない」という前提があります。そのため、製品を作る段階からリサイクルやリユースがしやすい設計にしたり、製品寿命を伸ばすためにメンテンナンスやシェアリングがしやすい作りになっていたりします。

サーキュラーエコノミーの事例

日本や海外で実践されているサーキュラーエコノミーにはどのようなものがあるのでしょうか。

ファーストリテイリング社

ユニクロを展開するファーストリテイリング社は、サーキュラーエコノミーの取り組みとして「ブルーサイクルジーンズ」を開発しました。

ブルーサイクルジーンズは、ロサンゼルスにあるジーンズイノベーションセンターから生まれた新しいテクノロジーであり、ジーンズの仕上げ加工時の水使用量を最大99%削減できます。

これまでのジーンズ作りでは、ユーズド感のある色合いを出すために「大量の水」や「人による手作業」を必要としていました。しかし、水の大量使用による環境への影響や、人間の手作業による身体的な負担が大きく、問題視されていました。

そこで、水をほとんど使わない「ウォッシュマシーン」や、人間が行う工程を代替できる「レーザーマシン」を開発したことで、働く人の負担を減らすと同時に、環境にも優しい工場へと生まれ変わることに成功したのです。

テラサイクル社

世界中でリサイクル事業を展開するテラサイクル社は、サーキュラーエコノミーの取り組みとして2019年から「Loopプロジェクト」を開始しました。
商品のパッケージ(容器)を捨てるのではなく、企業の財産として捉え、使用後にメーカーが回収し、洗浄した上で再利用します。また配送時に使われる梱包材や緩衝材も再使用を進めた結果、プラスチックごみの大幅削減に成功しました。

地球を守りながら経済を持続させるためには?

サーキュラーエコノミーは、「環境問題への取り組み」と「経済活動の実現」を同時に実現する考え方です。
これまでは消費され、捨てられていた廃棄物を「資源」としてリサイクルするだけでなく、商品の製造段階からリサイクルや再利用を前提として設計することで、環境に優しい循環型経済を作ることを目指しています。
こうした社会を実現するためには、消費者自身もサーキュラーエコノミーを理解し、サーキュラーエコノミーに取り組んでいる企業を応援していくことが重要です。

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