地球温暖化が進む中、国連から気候変動への警告が相次いで発表されており、私たちは気候危機がもたらす影響とリスクに目を向けざるを得なくなっています。
気温上昇は、もはや異常気象だけの話ではなく、日常生活や経済活動にまでおよぶ大きな課題です。
目次
地球温暖化と国連の警鐘
国連のアントニオ・グテーレス事務総長は、悪化する気候危機について世界の指導者に緊急の対応を呼び掛け、地球の未来に対する強い警鐘を鳴らしています。
「私たちは地球でロシアンルーレットをしている」という彼の表現は、地球温暖化のリスクがどれほど深刻であるかを象徴しています。
気候変動による危険な転換点を避けるためには、私たちが進むべき道を見直し、温室効果ガスの排出削減や再生可能エネルギーの導入など、気候への影響を最小限に抑えるための取り組みが今まで以上に求められているのです。
「気候地獄へ向かう道から抜け出す出口が必要だ」という彼の言葉通り、持続可能な未来を築くための取り組みを加速させる必要があります。
国連の警鐘：気温上昇の予測とリスク
国連は、地球温暖化による気温上昇の加速に対して厳しい警告を発しています。
迅速な対策がなければ、異常気象が日常化し、私たちの暮らしにも大きな影響がおよぶことが避けられません。
12ヶ月連続で平均気温最高記録を更新
欧州連合の気候情報機関「コペルニクス気候変動サービス」は、2023年6月から2024年5月までの1年間、世界の月間平均気温が連続して史上最高を記録したと発表しました。
異常な高温が12カ月連続で続いたことについて、同機関は「衝撃的だが意外ではない」と述べています。
さらに、コペルニクスは「この最も高温だった時期が、後々比較的低温だったと振り返られるようになる可能性がある」とも警告しています。
このまま温室効果ガスの削減が進まない場合、地球の気温上昇はさらに加速し、未来にはこの時期が温暖化の初期段階だったと思えるような、より過酷な環境が待っている可能性が高まるのです。
世界の平均気温が最も高くなる
2024年7月22日、世界の平均気温が観測史上最も高くなり、地球温暖化がもたらす危機が一層深刻な現実となりました。
国連のグテレス事務総長は「地球はより暑くなり、すべての人にとって危険な場所になっている」と強く警告し、各国に化石燃料の使用から脱却する取り組みと、特に酷暑の影響を受けやすい人々への保護対策を求めました。
また、気候変動により異常気象の影響を受けやすい発展途上国への支援も欠かせないと訴えています。
気温の急激な上昇は、単に気候の問題にとどまらず、社会の安全や健康、経済に大きな影響をおよぼしているのです。
今世紀中に世界の平均気温が3.1度上昇すると予測
2024年10月24日、国連が発表した報告書によると、今世紀中に世界の平均気温が最大3.1度上昇する可能性があると予測されています。
見通しが現実のものとなれば、地球規模で「破壊的」とされる気候変動が進行し、熱波や洪水などの異常気象が劇的に増加することが懸念されています。
この予測は、地球温暖化の進行が今後の生活環境や経済活動に対して深刻な影響を与える可能性を強く警告するものです。
地球温暖化に対する各国・企業・個人の取り組み
地球温暖化が進行する中で、国連をはじめとする国際機関や各国政府、企業、個人がさまざまな対策を講じています。
国単位の地球温暖化対策
日本では2021年10月22日に「地球温暖化対策計画」が閣議決定されました。
政府が2016年に策定した前回の計画を見直したもので、地球温暖化対策推進法に基づく総合的な計画となっています。
計画において、日本は2030年度までに温室効果ガスを2013年度比で46%削減し、さらに50%を目指す意向を表明しました。
二酸化炭素をはじめとするすべての温室効果ガスを削減する具体的な対策も示されており、再生可能エネルギーの活用や省エネ技術の普及促進などが盛り込まれています。
企業単位の地球温暖化対策
企業もまた、環境への影響を最小限に抑えるための取り組みを進めています。
例えば、イオンモール株式会社では、2025年までに全モールで使用する電力を再生可能エネルギーに切り替える目標を掲げています。
2022年度からは太陽光発電の導入を進め、風力発電や水素エネルギー、蓄電池の活用なども段階的に実施。
地域住民と連携し、持続可能なエネルギー利用モデルの構築を目指しています。
また、東芝グループの東芝テック株式会社では、紙の再利用が可能な業界初の複合機「Loops」を開発しました。
印刷内容を消去して紙を再利用する機能を持ち、一枚の紙を最大5回まで再利用が可能です。
紙の消費量を大幅に削減し、紙生産時に発生する温室効果ガスの排出量削減にも貢献しています。
個人単位の地球温暖化対策
個人でも、エアコンを使用する際に、自動温度調節機能を利用することで、不要な電力消費を抑えることが可能です。
また、再生可能エネルギーを選択することも地球温暖化対策の一つです。
電力会社が提供する再生可能エネルギーを家庭用電力として利用すれば、化石燃料の使用を避けながら電力供給を受けられ、温室効果ガス排出の抑制につながります。
個人の取り組みもまた、地球規模での温暖化対策に寄与する大切な一歩です。
気候変動問題の深刻さを受け止めて国際社会全体での取り組みが大切
地球温暖化が深刻化する中で、国連からも強い警告が発せられていますが、私たち一人ひとりが取り組むことで、温暖化の進行を食い止める一助とすることが可能です。
国際社会全体で協力し、再生可能エネルギーの導入や持続可能な社会の構築を進めることが、次世代への責任を果たす第一歩といえるでしょう。
