近年の異常気象は、日本に住む私たちにとっても非常に身近な問題となってしまっています。
気温の上昇や、大雨、洪水など……海外のみならず日本国内でもそれらのニュースを見聞きすることは増えたのではないでしょうか。
この記事では、近年多発している異常気象がもたらす経済的ダメージをまとめてみました。
世界では異常気象が増えている？！
まず、異常気象とは、暴風雨や干ばつなどのことを指し、それに伴って水害や森林火災、熱中症などが起きることで、私たち人間や動植物の暮らしに大きなダメージを与えています。
近年では異常気象が増えたと感じる人も少なくないでしょうし、世界気象機関（WMO）のデータを見ても半世紀ほど気象災害の発生件数が大幅に増えていることが分かります。
そして異常気象の原因は地球温暖化によるものであるとされており、当然ながらその原因は人間の経済活動によるものとされています。
地球温暖化の原因の１つである二酸化炭素は、産業革命以前（1850～1900年）と比較すると約47％も増加。平均気温も約1.09度上昇しているとされています。
世界で増える異常気象は、多くの人の暮らしを一変させ、健康や命まで奪いかねないものとなっており、決して看過できるものではないでしょう。
異常気象による、経済損失は…
異常気象による影響はさまざまです。
例えば、家が流されてしまう、道路が寸断されてしまう、畑の作物が収穫できなくなってしまう…などといったものや、森がなくなることで、二酸化炭素の吸収率が下がったり貯水ができなくなったり土砂災害を引き起こしてしまったり…などといったことまで、例を挙げればきりがありません。
特に近年の異常気象による経済損失は著しく、世界気象機関（WMO）の発表によると過去50年間（1970～2019年）では３兆6400億ドル（約400兆円）にまでのぼるとされています。
この数字だけでも驚きですが、50年で約5倍にまで増えた異常気象やその影響が与える損失は経済的なものだけにとどまらず、非常に多くの人の命をも奪う結果となっています。
例えば、最も多い死者数を出しているのは干ばつによるもので、約65万人もいるのです。また、高温が原因で亡くなった人も５万5000人を超えています。
そして、こうした災害によって亡くなった人のほとんど…実に90％もの人が発展途上国に住んでいた人たちなのです。
地球温暖化の原因の多くは、先進国の経済活動によるものであるにも関わらず、こうした状況になっていることから私たちは決して目を背けてはならないのです。
私たち個人ができる、地球温暖化対策はあるのか？
地球温暖化のために私たちができることは何かあるでしょうか。
確かに、一人ひとりが排出している二酸化炭素は多くないのかもしれません。
もしかすると個々人が努力するよりも国や企業が取り組むべきなのでは？と考える人もいるかもしれません。
たしかに、国や企業が二酸化炭素排出量を減らすインパクトは大きいと考えられます。
しかし、日本国内では二酸化炭素をはじめとした温室効果ガスの排出源の約20％は家計関連によるものなのです。
例えば、以下のようなことを心がけるだけでも二酸化炭素の排出量を減らすことができます。
・早めの就寝で、夜間の電気使用を控えること
・冷暖房の使用を見直し、省エネを心がけること
・ゴミの分別を適切に行うこと
・節水を意識し、無駄な水を使用しないこと
・自家用車ではなく、自転車や公共交通機関を使用すること
・自動車での急発進、急加速、急ブレーキをしないこと など、ほんの少しの積み重ねによって大きな成果につながることを忘れてはなりません。
異常気象の原因と、その結果から目を背けないで
私たちが排出した二酸化炭素が、地球温暖化の原因となり、異常気象を引き起こしているという現実。
「自分くらいは…」「これくらい大丈夫…」と考えているかもしれませんが、その結果がいまの地球の状態なのです。
そしてその結果は、二酸化炭素を排出した本人へ還ってくるだけではなく、無関係の他国の人々や動植物を多く傷つけているということから決して目を背けてはなりません。
すでに異常気象が頻発している現在の状況では、私たちが生活を見直したことがすぐに結果となりませんが、私たちの次の世代に残せる未来はきっと変わっていくはずです。
小さなことでも、まずはできることから始めませんか？
